《鈴木は、香港での事件を西の嘘だと言い、青田は知り合いが香港の警察局長と親しく、その人に調べてもらったら日本人に関して西が言っているような事件は全くなかった、と一方的にA氏に宛てた手紙に書いている。また青田が紀井氏に「西は香港に行ってない」とまで話しているが、西はパスポートのコピーと香港の病院から出してもらった診断書を証拠として平林弁護士に出している。それで青田は沈黙してしまった。鈴木と青田は卑怯なウソを繰り返してA氏と紀井氏を騙している。また青田は紀井氏が「社長と鈴木さんの間には入りたくない」と言っていると鈴木に報告していたというが、そうだとすれば紀井氏が覚悟して裁判でA氏側の証人に就く筈がない。鈴木も青田もどこまで卑劣な嘘をつけば気が済むのか。人間として最悪最低で、人として誰からも相手にされなくなる。鈴木の家族や妹と娘、青田の姉夫婦と娘、長谷川の息子と孫も今後の世間の目で徐々に自分たちの立場が理解できるはずだ。今は本人たちより資金面で十分なことをやってもらっていると思うが、それは全て世話になり命まで助けられた人の金を騙し取ったものであることに１日も早く気付くべきだ。全員にとって将来良い人生は無いし、ある訳がない》（関係者より）
《裁判官は高級時計のバセロンとパテックとピアジェ、そしてピンクダイヤと絵画の合計7億4000万円の販売委託商品について鈴木個人の債務を認めずFRの債務とした。もしFRであれば、天野氏が知らないはずはない。それにA氏と天野氏が一度も商談をしていないのは何故かということになる。そして、裁判官は、自分たちの知識不足で委託価格が経済的不整合と判断したが何故、検証もしないまま自分達が言う経済的に整合する価格に修正することもせず、全てを被告の債務と認めなかった理由と根拠は何か。全く筋が通らない》
《青田が以前にサイトにクレームを入れたようだが、何を言っているのかと思う。全く身に覚えがなく違法だと思うのなら堂々と反論すればよいだけだ。鈴木と共にこれだけ悪質な犯罪行為を行いながら何も言える立場にはないから、サイト側に抗議も反論もできない。やはり読者も承知しているように、鈴木にお金で動かされているだけの臆病な小心者のようだ。鈴木にしても青田にしても、人間の価値というものを一度ゆっくり考えてみたら良いのではないか》
《長谷川元弁護士が「経験則、論理則上考えられない…」と裁判で陳述しているが、A氏の器量はそんなものでは測りきれない。特に鈴木や長谷川のような悪党には理解できないだろう。鈴木はそんなA氏の器量の大きさのお陰で今も生きていられる事を忘れるな》（関係者より）
《鈴木からの手紙は、何を勘違いしているのか嘘なのか、自分は騙されたという泣き言でA氏に協力を求めてきている内容になっている。全て西と紀井氏が悪く、西は自作自演をして自分（鈴木）を陥れようとしている、紀井氏の言っている数字は表面的なもので事情が全く分かっていないと一方的に被害者気取りだ。殺人事件は西のでっち上げで自分（鈴木）を犯人に仕立てようとしたような言い分だが、そのように書けば、A氏を騙せると思ったのだろうか。一方的で身勝手すぎる内容であるし、ここで青田と平林を代理人に立てること自体が逃げに入っていると思う。後ろめたさがあるから逃げる方法しか取れない。そしてこの手紙の内容からも強迫など全く読み取れないほど、品田裁判長の強迫や心裡留保の理由についての説明責任は絶対に必要で、逃れることはできない》
《宝林株は西が売主との交渉で800万株を1株20.925円で購入した。株価は約1億6750万円だが諸費用を加えて約3億円だった。A氏の買い支えと、西田晴夫の参戦でピーク時には1株2300円まで上がったらしい。一時的にしても800万株で184億円になる。費用を含めた購入原価は3億円とすると単純計算で181億円の利益だ。2カ月足らずで約60倍になる。鈴木や西にとっても初めての経験だっただろうが、A氏の支援があったからこそできたことである。一番大事なことを鈴木と西は忘れてしまった。この利益金は経費を差し引いて3等分するべきものだったが、鈴木はこの資金を自分一人で運用すれば莫大な利益になると考えてしまった。そして西も巻き込んでA氏を裏切った》（関係者より）
《ユーロ債発行や第三者割当増資をペーパーカンパニーで引受け、その後、西がA氏の資金で株価を高値誘導し、そして紀井氏がタイミングを見て売り抜ける。獲得した利益をペーパーカンパニー名義で海外に流出させた後にプライベートバンクに隠匿する。これらの一連の流れの中で鈴木の名前は一切出てこない。この様な方法で納税義務から逃れられるのであれば株投資や為替投資、不動産投資で莫大な利益を得ている法人や個人は全員タックスヘイヴンにペーパーカンパニーを設立すべきだと思ってしまう。日本は、消費税を始めとして様々な税金で国民に負担を強いている現状で、この様な事を黙認していいのだろうか。富裕層は益々豊かになり、そうでない人は何時までも楽にならない。これでは貧富の差が益々広がる不公平なことになる》
《鈴木は平成14年６月27日に書いた借用書について、裁判では「この日はA氏と会っていない」と証言しながら、鈴木が６月27日に書いた15億円の借用書は、本来は債務総額が40億円を超えていた（年利15%で計算。本来、鈴木が平成９年10月15日付で持参した借用書では年利36%、遅延損害金年40であった）。直前の6月20日に、西が「これからの株取引で利益が大きくなるので」と言って減額を懇願し、A氏が了解して25億円にした。ところが、６月27日当日、鈴木が「社長への返済金の一部10億円を西さんに渡している」と言い、西もそれを認めたためさらに10億円が減額された結果で15億円となったものだった。借用書作成直後に鈴木が「年内に払うので10億円にして下さい」と言って値切り、A氏が了承すると、鈴木が同年の12月24日に紀井氏を伴って10億円を持参した。しかし西へ10億円を渡したという鈴木の証言は嘘で、その1０億円は合意書を破棄させるために鈴木が西に執拗に迫った結果、紀井氏から西の運転手の花館聰氏を経由して西に渡された礼金だった。鈴木は裁判で「西に10億円を渡したとは言っていない」とも証言しているが、A氏に「手切れ金」とはよく言えたものだ。裁判官は合意書を無効にするために株取引に関係するA氏側の主張や証拠類を排除したために、西のA氏への懇願部分も西に10億円渡したという鈴木の嘘も無視した。裁判官の判断次第で重要な真実が消されたのは許されることではないし、こんな裁判官は辞職するべきだ》（以下次号）