読者投稿「鈴木義彦」⑥(48)

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《西と息子の内河陽一郎親子も金への執着心は相当なものだ。西は陽一郎を側に置いた為に息子に悪い影響を与えた。女性好きで、見栄っ張りで浪費癖があり、何よりA氏に甘えるだけ甘えて生きていた父親を見ていたのだ。この様な父親を見ていて反面教師にする良くできた息子も中にはいるが、西の血を引いている陽一郎には無理な事だったのだろう。礼儀と情というものを全く知らない。父親よりひどい行儀の悪い人間になってしまった。おそらく、西がA氏に内緒で残した資金を使いながら自分勝手な生活を送っていくのだろうが、世の中はそんなに甘く無い。早く改心してA氏に洗いざらい話すべきだと思う。そうすれば、金より大事なA氏の情の深さというものを知る事になる》(関係者より)

《A氏が西や鈴木によって騙され裏切られたことに気づいた衝撃は計り知れない。特に、自分が信用していた西も鈴木と結託していたという事実はさらに深刻だ。彼らは金を騙し取るために手段を選ばず、恩義や道義を踏み躙った。鈴木や西にとって、目の前にいるA氏は常にただの金主でしかなかったのだろう》

《裁判官や弁護士という職業に就いている人を世間は一目置いて見ている。何故か皆が「裁判官や弁護士は優秀な人ばかりだ」と決めつけている。しかし実態は大きく違っていて、弁護士は報酬を一番に考え、また裁判官の中には、出世の為なら自分の信念も曲げてでも判決を誤らせることさえ厭わない。法の番人でなければいけない使命感など微塵もない。信念も誇りも無い。日常で金銭的トラブルがあった時に、当人同士で決着がつかないからこそ裁判がある。弁護士に高い報酬を要求され、裁判では正しい方が勝つとは限らない、となれば、裁判所も裁判官も国民から全く信用されない》

《鈴木の行状は、男としても人間としても全く信じられない。A氏には多大に世話になり、土下座しつつ涙ながらに「このご恩は一生忘れません」と感謝の意を伝え、和解後に送った手紙でも「大変お世話になりました」「男として一目も二目も置く人間には出会ったことがない」とA氏を褒め称えたが、鈴木の行動は完全に裏切りそのものだった。このまま悔い改めない限り、必ず地獄に堕ちるだろう。日本だけでなく、世界中の多くの人々が鈴木と長谷川を絶対に許さないはずだ。しでかした過ちの清算をしないと、永遠に罪を背負い続けることになるのは間違いない》

《鈴木はA氏へ平成11年9月30日に借入金を全額返済したと主張した。それは「確認書」の日付と辻褄を合わせるためだが、債務金額も違うし、その日に鈴木は「確認書」の交付でA氏に電話でお礼を言っているのに、よく平気でそんなウソを言えると思う。鈴木の嘘に綻びが生じたために鈴木と長谷川弁護士は「質問と回答書」(乙59号証)という内容が全て虚偽の陳述書を作成して提出したが、その質疑に裁判官が何の疑いも持たなかったのは何故か。どう見ても採用できる内容でない。ただ、A氏の代理人弁護士が反論しなかった事にも多いに疑問を感じる。鈴木という人間は全てがこういうやり方で、よく今まで生きていられたことが信じられないくらいだ》

《鈴木の事件について、東京高裁は「審理は原審で尽くされている」としてA氏の控訴を棄却した。しかし、原審判決を見る限り品田裁判長の不可解な判定が多く誤審だらけで、審議は原審で尽くされていない。高裁の野山裁判長はよく言えるものだ。この裁判を2審で審議しないという事なら三審制など全く無いに等しい。裁判所は「国民の基本的人権の保持を目的とし、慎重・公正な判断をすることを目的とする」という大義を掲げているが、胸を張って言える裁判官や職員が何人いるのか甚だ疑問だ。それは大義名分だけのものだ。過去に遡っても大勢の人たちが裁判所の横暴に泣かされてきたと思われる。これは、大きな問題として世論に訴えるべきだ》

《鈴木は和解協議後のA氏宛てに送った手紙で「自分一人で立案し稼いだ」と言っていたが、株取引で巨額の利益を得ることが出来たのは、A氏が買い支え名目で出した億単位の金を、西を使って、鈴木が仕込んでいる銘柄に大量の買い注文を入れさせて株価を暴騰させ、売り抜けるという一連の仕組みが構築された上での取引きだからだ。本来なら「合意書」の契約通りに三者間で利益を分配しなければならないものを、裏切って独り占めするとはとんでもない悪辣さだ》

《陳述書の「質問と回答書」(乙59号証)は精査すれば全てが虚偽ということはすぐに分かることだ。「反社の資金でこのような金利での貸し方は有り得ない」「逮捕の3日前の、しかも今まで一切返済もない鈴木に貸すことは無い」「呼び出されたと言いながら、呼び出した側の話が一つもない」など主だった理由を挙げても、全てがウソだということがすぐに分かる。自信過剰の長谷川にとっては取り返しがつかないミスがいくつも明確になっている》(関係者より)(以下次号)

2025.02.15
     
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